100年先も続く会社を作るには、経営者が打ち立てた会社が絶対的に守る理念と、その理念に基づいて判断・行動する組織が必要になります。
その組織は、会社の理念を教祖とする熱狂的信者と言い換えてもいいかもしれません（あくまで会社の理念であり、経営者個人ではありません）。
経営理念を組織に浸透させるためには、
- 全従業員にクレドを配る
- 朝礼で毎日唱和する
- 新人研修・リーダー研修を継続的に行い伝える
- グループワークを行う
といった施策が、さまざまな会社で行われています。
しかし、その効果といえばどうでしょう？
経営理念の浸透どころか、形式的な儀式になってしまっている企業の方が多いのではないでしょうか？
経営者や幹部が熱を持って語りかけても、一時的に感化はされても、その熱はどこへやら。
時間が経てばいつもの従業員へ戻ってしまいます。
その原因は、「人は自分事にならなければ、本気で取り組もうとしないから」です。
経営理念が大事とはいえ、それが自分の給与と直結するほど大事だとは思わないのが普通です。
自分の生活を脅かすことのない存在に、誰が本気になって取り組むのでしょう？
逆にいえば、給与に関係してくることわかれば、従業員の本気度も変わってくるということです。
だからこそ、人事評価制度に経営理念を評価基準とすることは重要です。
経営理念を理解し、それを普段の行動に反映させることが、評価を上げることになることがわかれば、経営理念を行動基準とする考え方に変わります。
わたしの提供する人事評価制度は、経営理念を行動規範として、求める人材像を抽出し、それを基にして評価基準に落とし込みます。
そして、その基準で、毎年の自分の賞与や給与が決まるわけですから、経営理念を意識せざるを得なくなります。
ご興味ある経営者・人事担当者様は、一度お問合せください。
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