経営の教科書では、「社長は貸借対照表（B/S）を読めなくてはいけない」とよく書いてあります。
これはその通りで、その理由は貸借対照表にある勘定科目が資金繰りに直結する数字だからです。
毎月試算表が出てきたら、確認すべきは貸借対照表の情報です。
貸借対照表が読めなければ資金繰りが詰まる
会社の存続が何で決まるかといえばキャッシュです。
そう、詰まるとことろ、キャッシュが尽きて支払いができなくなれば、基本は存続できなくなります。
であるなら、社長が真っ先に確認しなくてはいけないのは支払能力でしょう。
それすなわち、現預金であり、資産の実質の換金価値です。
これは損益計算書には出てこない情報で、貸借対照表にしかありません。
だから社長は、貸借対照表が読めないといけないというわけです。
貸方は「調達したお金」、借方は「運用しているお金」
貸借対照表には、借方（左側）と貸方（右側）があります。
貸方は調達してきた資金の内訳で、上に他人（他社）から借りてきたお金で負債、下が自分で調達した資金で純資産となります。
一方で、借方とは貸方の調達資金が何に換わったかを表します。
たとえば銀行から借りた1,000万円で機械を購入したら、借方には固定資産の機械1,000万円が計上されます。
これは借りたお金（貸方）が、機械に換わったということです。
ただ、貸借対照表で資金繰りというと、貸方の借入の額のことに注目されがちですが、実際に大事なのは借方の方です。
なぜなら、支払い余力とは資産そのものだからです。
先ほどの機械なら、借りた1,000万円で機械を購入しているのですから、借入の額を把握したところで、支払い能力を計測することはできません。
借入の情報（貸借対照表とは別に）から毎月の返済額を調べることはできますが、それは自社に支払い能力がいくらあるかとは直結しないでしょう。
それより重要なのは、機械を換金したらいくらの金額になるかです。
仮に900万円の資産価値なら、その金額分は弁済できるということになります。
したがって、貸借対照表で注視しなくてはいけないのは、借方の勘定科目です。
その資産の換金価値はいくらか？
ただし、借方に計上されている金額が、そのまま資産価値とは限りません。
たとえば、1,000万円で購入した上場株式が、値下がりで500万円になってしまったとか、その反対に2,000万円に増えたということもあります。
このような実質の資産価値を知らなければ、本当の意味での支払い能力を計測することはできません。
金融機関も借方に注目
余談ですが、銀行員が融資の審査で注目するのは、借方の勘定科目、それも実質の資産価値です。
先述したように、会社の支払い能力とは、貸借対照表の借方にあり、さらにその資産価値が本当はいくらなのかにあるからです。
1,000万円の融資の申し込みに対して、換金できる資産の価値が500万円なのか2,000万円なのかは大きな違いでしょう。
後者なら安心して貸せますが、前者なら躊躇してしまいます。
これがそのまま、社長が知るべき資金繰り情報となります。
繰り返しますが、貸借対照表の借方、それも実質の資産価値が、そのまま支払い能力となるからです。
会社の支払い能力と直結する借方の4つの勘定科目
貸借対照表の借方の勘定科目で、自社の支払い能力として見るべき主な科目は次の4つです。
1．現金預金
現金預金は支払い能力を診るうえで、とても重要な指標となります。
不動産などの固定資産があっても、換金までに時間が掛かります。
もし売掛金や手形が焦付けば、仕入などの支払いに間に合あず、黒字倒産もあり得増す。
現金預金の強みとは、すぐに支払いに充てられることであり、それが資金繰りの余裕度を表します。
現金預金の安全度を示すキャッシュポジションは、月商の2ヵ月以上といわれています（業種による）。
2ヵ月を切ると黄色信号、1ヵ月を切ると、手持ち資金だけでは資金繰りは回らなくなります。
仮に経常利益が5％なら、売上の95％は支払いに消えるわけですから、現金預金が月商の1か月を切ると、支払い用のお金が足りなくなるのです。
定期預金はカウントしない
ちなみに、借入のある銀行に預けている「定期預金」は、「みなし担保」とみられているため、なかなか解約に応じてくれなくなります。
定期預金の解約＝資金繰りのひっ迫を連想させるからです。
したがって、融資を受けている銀行への定期預金は使い勝手が悪く、キャッシュポジションにカウントするのは避けましょう。
2．売掛金
売掛金は現金預金に近い資産です。
商品・サービスを販売したお金を回収できれば、それがそのままキャッシュへと換金できます。
ただし、それは無事回収できたときのお話しです。
売掛金が不良債権化してしまえば、その金額が資金繰りを直撃します。
とくにコロナ禍の大ダメージを受けた昨今です。
売掛金の与信管理には、もっとナーバスになるべきです。
帝国データバンクといった信用調査会社からデータを取り寄せ、新規、既存のお客様の状況をしっかり把握しておきましょう。
そして、与信管理対策として、経営セーフティ共済、取引信用保険、個別債権保証などの保険に加入しておくべきです。
各種保険料は経費になるのですから、怪しげな節税スキームにお金を投入するより有効的な使い方です。
節税をはじめるならキャッシュを確保してから
3．棚卸資産（在庫）
棚卸資産（以下、在庫）は、資金繰りにも利益にも影響してくる勘定科目です。
在庫は売れなければ現金化することはできません。
すなわち、仕入れ費用が売れない間は、いわゆる「お金が寝た状態」となり、売れない在庫を抱えるほど、資金繰りは傷んでいきます。
企業の短期的な支払い能力を観る指標に流動性比率がありますが、在庫の比率が高い流動性比率は、支払い能力にクエスチョンがつくだけでなく、お金が寝た状態で金利を支払っていることを忘れてはいけません。
貸借対照表を「比率」で観ると判断を誤る典型です。
さらにいえば、在庫は売れても、現金商売でなければ（あるいは前金ビジネス）売掛金となり、その間もお金は寝続けます。
キャッシュは、仕入れ→販売→売掛→代金回収というサイクルを経て、ようやく手元に戻ってくるのであり、その間は、自社でお金を立替ているということです。
会社にとって資金繰りが生命線であることを思えば、社長はこの立替え期間を強く認識しなくてはいけません。
在庫をいくら減らしても、売掛期間が長期化するようなら、それは資金繰りの悪化を招きます。
不良在庫は悪玉菌
また、仕入は「売れた分だけ」しか売上原価に計上することができません。
逆にいえば、在庫が売れなければ売上原価には計上することができず、無駄に利益を増やしてしまう可能性もあります。
つまり不良在庫は、お金を寝してなお税金を増やす、悪玉菌のような存在なのです。
在庫回転数が減ると金利の損失が増える
ちなみに、在庫管理の指標に「在庫回転数」があります。
在庫回転数は、一定期間内に在庫がどの程度入れ替わったかを示す指標です。
計算式は次の通りです。
・年間売上高÷期末日の在庫高（平均）
在庫回転数は、数値が大きいほど良いとされ、それだけお金を寝かせることなく、売上をつくったという意味になります。
たとえば、売上5億円で期末の在庫残高が1億円のときの在庫回転数は5回です。
これを計画として予定していたにもかかわらず、実際のは在庫高は1億2,500万円だった場合、在庫回転数は4回になってしまいます。
このとき、運転資金を2％で金融機関から借りていた場合、売れない在庫が生み出した金利の損失は50万円ということになります。
- 予定：1億×2％＝200万円
- 実際：1億2,500万円×2％＝250万円
- 差額：200万円－250万円＝－50万円
運転資金を借入でカバーしている場合、在庫にもしっかり金利が発生していることを忘れてはいけません。
4．固定資産（土地・建物・有価証券など）
貸借対照表に計上される不動産の金額は、購入したときの価格になりますので、現状の価格はわかりません。
ここに見えない「含み益」や「含み損」といったものが生じます。
不動産の実質の価格を知らなければ、いざ売却が必要になったとき、もし含み損（購入価格より実質価格が下がっている場合）でも発生していれば、慌てることになります。
不動産の場合は、毎年送られてくる固定資産税の課税明細書やインターネットで価格の相場を把握しておきましょう。
ちなみに、業績悪化時や赤字が出てときほど、金融機関の固定資産を観る目は厳しくなります。
土地や建物などの不動産も、黒字のときは問題にされなかったものが、赤字のときはそうはいかなくなるということです。
実際は資産がないとなれば、返済の見込みがなくなるのですから、融資の審査も厳しくなるのも当然でしょう。
もし不良資産があれば、黒字のときこそ処理を行っておくべきです。
まとめ
会社の支払い能力は、貸借対照表の借方にあります。
資金繰りに直結するのは、貸借対照表の借方であり、借入の計上される貸方ではありません。
ましてや損益計算書で資金繰りを考えるなど、大けがの元です。
資金繰りを考えるときは、貸借対照表の借方に注目しましょう。
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